補助金制度を活用してハイブリッド給湯器^※1をオトクに導入する方法

ノーリツのハイブリッド給湯器（電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機）は補助金対象機器！

ハイブリッド給湯器は、電気とガスの2つのエネルギーで効率的にお湯をつくる仕組みによって、省エネルギー性に優れている点が大きな特長です。
ノーリツのハイブリッド給湯システム「ユコアHYBRID」は、例えば4人家族の場合なら、高効率ガス給湯器「エコジョーズ」に比べると年間の給湯・保温光熱費が約73,000円、従来型ガス給湯器に比べると年間約99,000円も節約できます。^※2

「ユコアHYBRID」を導入された際の光熱費の変化をシミュレーションする

• ※1「給湯器」または「給湯機」は、どちらも同じ給湯システムです。また、「ハイブリッド給湯システム」は「ハイブリッド給湯器」のノーリツ名称です
• ※2国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所、一般社団法人日本サステナブル建築協会による「住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム。
  【資産条件：HB-GTタイプ】年間給湯・保温負荷18.3GJ（給湯16.6GJ、追いだき1.7GJ）」で公開されている平成28年省エネルギー基準に準拠した「エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）ver.3.5.0」（6地域）により算出。LPガス料金の目安：価格5.9円／MJ（日本ガス石油機器工業会まとめ）。石油情報センター令和4年度月次平均価格(50m³)データの単純平均より。
• ※3電気料金の目安：価格31円／kWh（全国家庭電気製品公正取引協議会『電力料金の目安単価』より）
• ※4水道料金の目安：価格265円／m³（（一社）日本バルブ工業会）
• ※5従来給湯器：2006年度基準エネルギー消費効率81.7%

ハイブリッド給湯器の導入を検討するにあたって、最も多く寄せられる懸念点は「初期費用」ですが、積極的に国の補助金制度を活用すれば、その初期費用を安く抑えることができます。
経済産業省は、CO₂の削減効果が高い高効率給湯器を普及させるために、「給湯省エネ2024事業」を推進しています。
申請すれば、ハイブリッド給湯器1台につき最大15万円の補助金が交付されます。環境負荷の少ないハイブリッド給湯器を、初期費用を抑えて導入できるチャンスです。

自宅が補助対象となるかどうかを確認

「給湯省エネ2024事業」は、以下の2つの条件を満たす方が対象者です。

• 1.対象機器を設置する住宅の所有者等である
• 2.給湯省エネ事業者と契約を締結し、対象機器の高効率給湯器を導入する

上記1.の「住宅の所有者等」には以下のような方が該当します。

• ・住宅を所有する個人またはその家族
• ・所有している住宅を賃貸で提供している個人または法人
• ・賃借人
• ・共同住宅等の管理組合・管理組合法人

• ※住宅の所有者であっても、販売目的で住宅を所有する新築分譲事業者、および買取再販事業者は本事業の対象外です。

上記2.の「給湯省エネ事業者」とは、事前に経済産業省資源エネルギー庁に登録をした建築事業者や販売事業者、または工事施工業者を指します。補助金の申請手続きや受け取りは「給湯省エネ事業者」を介して行います。

補助対象となる製品の比較

ハイブリッド給湯器を含む3種類の製品が補助の対象です。

対象機器	仕組み	メリット
ハイブリッド給湯器（電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機）	ガスと電気を併用して効率的にお湯をつくる	・少ないエネルギーでお湯を作れるため、光熱費が安くなる ・基本は電気で給油するため、CO2の排出力が少ない ・タンクのお湯が切れてもガスで素早く沸かせるため、お湯切れの心配がない ・停電したときはガス、ガスが止まったときは電気でお湯を沸かせるため災害時でも安心
エコキュート（ヒートポンプ給湯器）	ヒートポンプの原理で大気熱を取り込んでお湯を沸かす	・ガスを使わないためCO2の排出量が少ない ・料金が安くなる夜間電力を利用するため経済的 ・災害時や停電時にはタンク内のお湯を非常用水として利用できる
エネファーム（家庭用燃料電池）	都市ガスまたはLPガスから生成した水素と、空気中の酸素の化学反応によって、電気とお湯を同時につくる	・電気とお湯を同時に生成でき、エネルギー利用の効率が非常に高い ・発電時に発生する熱を給湯に利用するため、二酸化炭素の排出量が少ない ・停電時でも稼働できる

対象機器の詳細【ハイブリッド給湯機】｜
給湯省エネ2024事業【公式】

対象となるノーリツの製品ラインアップ

補助金交付の対象となるノーリツ製品を紹介します。

給湯省エネ2024事業 | ノーリツ

ハイブリッド給湯器

ノーリツのハイブリッド給湯器では、以下の3シリーズが「給湯省エネ2024事業」の補助金交付対象です。

シリーズ						ユコア HYBRID										ユコア HYBRID-S					ユコア HYBRID-C
貯湯量						140L					140L(PV機)					130L					70L
年間給湯効率※						141.1%					121.4%					125.8%					116.5%
補償対象 要件			基本要件			〇					〇					〇					〇
			A要件			〇					〇					〇					〇
			B要件			〇					〇					〇					〇
補助額			Aおよび B要件			1台につき15万円

• ※一般社団法人日本ガス石油機器工業会に基づく年間給湯効率（6地域）

ハイブリッド給湯システム |
給湯・バスルーム | ノーリツ

賃貸オーナー向け情報

経済産業省は賃貸オーナー向けに特化した「賃貸集合給湯省エネ2024事業」も実施しています。本事業では、ガス給湯器や石油給湯機も補助金交付対象です。

補助額

• ・追い焚き機能付きの場合：1戸あたり7万円
• ・追い焚き機能なしの場合：1戸あたり5万円

賃貸集合給湯省エネ2024事業 | ノーリツ

補助額・補助上限、加算金

「給湯省エネ2024事業」では、基本要件を満たせば補助金が交付されますが、加算要件も満たせば加算金も併せて受け取れます。

対象機器の詳細【ハイブリッド給湯機】｜
給湯省エネ2024事業【公式】

以下で、「給湯省エネ2024事業」の補助額や、補助上限金額について解説します。

基本要件・補助額

ハイブリッド給湯器の導入に際して補助金を申請する場合は、以下の基本要件を満たす必要があります。

基本要件	詳細
基本要件 1	熱源設備として電気式ヒートポンプとガス補助熱源機を併用するシステムで、貯湯タンクを持つ機器であること
基本要件 2	一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格（JGKAS A705）で、年間給湯効率が108%以上のものであること

基本要件				詳細
基本要件 1				熱源設備として電気式ヒートポンプとガス補助熱源機を併用するシステムで、貯湯タンクを持つ機器であること
基本要件 2				一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格（JGKAS A705）で、年間給湯効率が108%以上のものであること

対象要件の詳細【購入・工事タイプ】｜
給湯省エネ2024事業【公式】

加算要件・補助額

上述の基本要件以外に、以下の2つの加算要件が設けられています。

加算要件	詳細		補助額（加算額）
加算要件 A	インターネットに接続可能な機種で、昼間の再エネ電気を積極的に自家消費する機能があること		1台につき3万円	1台につき5万円（A・B両方の条件を満たす場合）
加算要件 B	補助要件下限の機種と比べて、5％以上CO2排出量が少ないものとして、一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格（JGKAS A705）に基づく年間給湯効率が116.2%以上であること。		1台につき3万円

ノーリツのハイブリッド給湯器はA・B両方の加算要件を満たしているため、1台の設置につき定額で
10万円と加算分である最大5万円をあわせて満額15万円の補助金が交付されます。

対象要件の詳細【購入・工事タイプ】｜
給湯省エネ2024事業【公式】

設置+既存機器の撤去で補助金がさらにもらえる！

対象製品の設置とあわせて、既存の電気蓄熱暖房機または電気温水器を撤去する場合も補助額が加算されます。工事内容ごとの補助額は以下のとおりです。

工事内容	補助対象	補助額（加算額）	補助上限
電気蓄熱暖房機の撤去	高効率給湯器の設置に伴い、2023年11月2日以降に撤去するもの	1台につき10万円	2台まで
電気温水器の撤去		1台につき5万円	補助を受ける給湯器と同じ台数まで

つまり、ノーリツのハイブリッド給湯器の「設置+既存機器の撤去」で
最大25万円の補助金申請が可能となります。

撤去工事だけではなく、本事業の基準を満たした高性能給湯を設置して初めて補助金の交付対象となりますのでご注意ください。古い電気蓄熱暖房機や電気温水器を利用している方は、補助金を活用してよりお得に買い替えるチャンスです。

撤去加算について｜
給湯省エネ2024事業【公式】

申請手続きの種類と概要

「給湯省エネ2024事業」では、補助金の申請手続きや受け取りは事業者を介して行うため、一般消費者が個人で申請することはできません。
なお、申請手続きは機器の導入方法によって、「工事請負契約」と「不動産売買契約」の2つに分かれます。

工事請負契約の場合

以下の場合は、登録事業者と工事請負契約を結びます。

• 1.登録事業者から対象機器を購入して、新築注文住宅に設置する場合
• 2.中古住宅をリフォームして、登録事業者から購入した対象機器設置する場合

2023年11月2日以降に着工した工事が補助対象です。対象機器の設置工事が完了後に補助金の交付申請を行います。申請には工事請負契約書をはじめ、いくつかの書類を提出する必要があります。

申請手続きの詳細（工事請負契約）｜
給湯省エネ2024事業【公式】

不動産売買契約の場合

以下の場合は、不動産会社と不動産売買契約を結びます。

• 1.対象機器が設置された新築分譲住宅を購入する場合
• 2.既存の給湯器から対象機器への交換を予定している中古住宅を購入する場合

住宅の引き渡し後に補助金の交付申請を行います。不動産売買契約書などの書類が必要です。

申請手続きの詳細
（不動産売買工事請負契約）｜
給湯省エネ2024事業【公式】

重要!

どちらの場合も交付申請の受付期間（予定）は、2024年3月下旬〜2024年12月31日です。予算上限に達すると受付が締め切られる可能性があるため、早めに申請しましょう。

子育てエコホーム支援事業との併用も可能

複数のハイブリッド給湯器を導入する場合は、「給湯省エネ2024事業」のほかに「子育てエコホーム支援事業」でも補助金が下りる場合があります。

2つの事業の特徴は以下のとおりです。

事業名												給湯省エネ2024事業																				子育てエコホーム事業
管轄												経済産業省資源エネルギー庁																				国土交通省
ハイブリッド給湯器（電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機）の性能要件												・熱源設備として電気式ヒートポンプとガス補助熱源機を併⽤するシステムで、貯湯タンクを持つ機器であること ・一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格（JGKAS A705）で、年間給湯効率が108%以上のものであること。																				・熱源設備として電気式ヒートポンプとガス補助熱源機を併⽤するシステムで、貯湯タンクを持つ機器であること ・一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格（JGKAS A705）で、年間給湯効率が102%以上のものであること。
補助額												10万円〜15万円																				3万円/戸

なお、「子育てエコホーム支援事業」ではヒートポンプ給湯機(エコキュート)や潜熱回収型ガス給湯器(エコジョーズ)など、ハイブリッド給湯器以外の高効率給湯器も補助対象です。

複数の高効率給湯器を導入する場合は、給湯器の性能に応じて2つの事業を併用すれば、それぞれ補助金が交付されます。より具体的には、「給湯省エネ2024事業」(もしくは「賃貸集合給湯省エネ2024事業」)と「子育てエコホーム支援事業」を併用(同時申請)することができます。

重要!

ただし、たとえ2つの事業の補助対象であっても、1つの給湯器に対して2つの事業の補助を併用することはできません。たとえば、ハイブリッド給湯器1台だけの導入に際して、すでに「給湯省エネ2024事業」の補助を申請している場合、「子育てエコホーム支援事業」は利用できません。
よって、導入するハイブリッド給湯器が1台の場合は、補助額が大きい「給湯省エネ2024事業」に申請するのが得策です。ノーリツのハイブリッド給湯器は、いずれも満額15万円の補助金が受けられるので、初期費用を抑えられます。

対象要件の詳細【購入・工事タイプ】｜
給湯省エネ2024事業【公式】

ハイブリッド給湯器ユーザーのご感想

「ハイブリッド給湯器が高性能なのは分かるけど、実際の口コミが気になる」「安くない買い物だから、慎重に選びたい」といった方に向けて、ノーリツのハイブリッド給湯器を設置されたユーザー様から寄せられた声をご紹介。

以前のノーリツ（エコジョーズ）からハイブリッドに交換しましたが、沸き上がりは早く、ガス代もお得です。浴室乾燥機と浴室暖房機（脱衣所）は大変便利で重宝しております。

今回、家を新築するにあたりオール電化にするか散々迷い電気とガスで沸かすハイブリッド給湯器が災害時に良いと考え又ランニングコストの面でも壁掛け式より安いので決めました。外出先からでも携帯でお湯が張れるしとても満足しています。

施設経営者です。設計士さんにすすめられ購入しました。たくさんの利用者にも対応でき、かつ熱い湯がすぐでますので助かります。また、光熱費も圧縮できると聞いてますので、来月の料金が楽しみです。

一般家庭から施設経営者まで、ハイブリッド給湯器のメリットにご満足頂けているようです。

• ※あくまでも個人の感想です。ご満足度には個人差があります。

これまでは導入にかかる初期費用が足枷になりがちだったハイブリッド給湯器ですが、ノーリツ製品なら「給湯省エネ2024事業」への申請で満額15万円の補助金付きで導入できます。補助金を活用して、CO₂削減や光熱費の節約につながるハイブリッド給湯器への交換を検討してみませんか。

ハイブリッド給湯器なら補助金対象になる自治体も！

自治体によっては、ハイブリッド給湯器の導入に際して補助金を受け取れる場合もあります。
令和5年度（2023年度）に補助金を交付していた自治体の例（ごく一部）。

• ・東京都：東京ゼロエミポイント
• ・埼玉県久喜市：久喜市ゼロカーボン推進補助金
• ・大阪府泉大津市：高効率給湯器設置補助金
• ・富山県魚津市：ゼロカーボン補助金

年度ごとに制度の内容が変わったり、申請者が多いと早期に募集が締め切られたりなど、自治体によって実施状況はさまざまです。ハイブリッド給湯器への買い替えを検討する際は、自分が住んでいる自治体の公式サイトで、補助金制度をチェックするのがおすすめ。