設置スペースが限られる狭小住宅にも対応できる 熱源分離型ハイブリッド給湯機に"ふろ給湯タイプ"を追加～環境配慮型商品のラインアップ拡充で低炭素社会へ貢献～
湯まわり設備メーカーの㈱ノーリツ（本社：神戸市、代表取締役社長：腹巻知、資本金：201億円、東証一部上場）は、熱源分離型のハイブリッド給湯機「ユコアHYBRID-C」のバックアップ熱源機としてふろ給湯タイプ（型番：GT- C2462-HY-2シリーズ）と、スリム型の暖房付ふろ給湯タイプ（型番：GTH-Ⅽ2463シリーズ）を追加、2022年3月1日（火）に発売します。
「ユコアHYBRID-C」は、ヒートポンプユニットと貯湯ユニット（給湯器内蔵）の2ピースからなる「ハイブリッド給湯・暖房システム」を、給湯器（熱源機）と貯湯ユニットを分離し3ピース構成に変えることで、優れた省エネ性とコンパクト化を両立した製品シリーズです。また、今回のバックアップ熱源機の追加に合わせてヒートポンプユニットの仕様変更を実施し、最小設置必要奥行寸法が500 mm※1となり、狭小地などの戸建て住宅での設置対応が可能となりました。戸建て住宅での取替設置がしやすいよう、基礎工事が不要で一人施工が可能なことに加え、狭小設置でのメンテナンス性も改善しました。
低炭素社会実現を目指し、2030年までに家庭部門のCO2を66％削減する政府目標に向け、当社は環境配慮型商品のラインアップを拡充します。
熱源機・貯湯ユニット分離型ハイブリッド給湯機 『ユコアHYBRID-C』の新たな特長
①バックアップ熱源機にふろ給湯タイプを追加
②ヒートポンプユニットの仕様変更、バックアップ熱源機にスリム型の暖房付ふろ給湯タイプを追加
⇒①、②により、設置可能な場所が拡大。メンテナンス性も改善
③「こどもみらい住宅支援事業」の補助金の対象（予定）
④卒FIT※2の対象者は、発電した電気を自宅で使用する自家消費に有効
■環境配慮型商品の必要性と顧客へのメリット
昨年、国土交通省は、2050年カーボンニュートラル実現の観点から、子育て世帯または若者夫婦世帯による高い省エネ性能を有する新築住宅の取得や住宅の省エネ改修等に対して補助をする「こどもみらい住宅支援事業」を創設しました。当商品は従来型給湯器と比較しCO2の排出量が約35％削減できるその省エネ性の高さから、補助金の対象となる予定です。また、卒FIT※2を迎える対象者は、買い取りが終了した太陽光発電での余剰電気をハイブリッド給湯機に使用することで、給湯費用をより多く削減できます。
当社は、環境配慮型商品であるハイブリッド給湯機のラインアップ拡充により、お湯のある快適で安心な暮らしを提供するとともに、国が推進するZEH（ゼッチ）・省エネ住宅の普及など、持続可能な社会の実現に向けて積極的に取り組んでまいります。
※1：ユコアHYBRID-Cのバックアップ熱源機：スリム型の暖房付ふろ給湯タイプ時
※2: 一般家庭等が再生可能エネルギーで発電した余剰電気を、電力会社が一定価格で一定期間買い取る
「固定価格買取制度（FIT制度）」の買取期間が満了した案件
■対応機種の中から、ニーズに合わせて機能を選択可能
ユコアHYBRID-Cはお客さまの家族形態や生活様式に合わせて、対応機種の中から号数・機能・排気バリエーションを選択し設置することが可能です。
＜参考＞ ■ZEH（ゼッチ）について
ZEHとは、net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語で、家庭で使用するエネルギーを抑え、太陽光発電などでエネルギーを創ることで、1年間で消費するエネルギーの量を実質的にゼロ以下にする住宅を指します。経済産業省、国土交通省、環境省の3省連携で普及に取り組んでいます。
2021年10月に閣議決定した第6次エネルギー基本計画では、2050年カーボンニュートラル実現や2030年度の温室効果ガス排出削減目標の実現に向けて、早期に建築物省エネ法における規制措置を強化し、新築住宅の省エネルギー基準への適合を2025年度までに義務化するとともに、2030年度以降はZEH基準の省エネルギー性能の確保を目指すことが示されました。
住宅における一次エネルギー消費量は給湯分野が大きく占めており、給湯分野の省エネ性向上はZEH設計に有効です。 （右図：資源エネルギー庁 エネルギー白書202１より）
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